第7回　外国人社員が相談できる人はいますか？―メンター・相談窓口の大切さ

外国で働くことを想像してみてください。

仕事で分からないことがある。

役所から手紙が届いた。

病院へ行きたい。

住居のことで困った。

しかし、

「こんなことを会社に聞いていいのだろうか」

と思ってしまう。

外国人社員が日本で働くとき、仕事以外にもさまざまな不安を抱えることがあります。

上司には相談しにくいこともある

そこで有効なのが、メンター制度です。

資料では、外国人材にも仕事やマナーなどについて助言するメンターを設けることで、職場での疎外感を軽減し、職場に順応しやすくなるとしています。

必ずしも大掛かりな制度である必要はありません。

「困ったらこの人に聞いてください」

という人が一人いるだけでも違います。

海外経験のある社員が力になることも

海外駐在や留学経験のある日本人社員は、自分自身が「外国人として生活した経験」を持っています。

言葉が通じないこと。

習慣が分からないこと。

当たり前だと思っていたことが通用しないこと。

資料でも、海外経験者や先輩外国人社員、人事部門の相談窓口などを活用する企業が紹介されています。

「制度」より「話せる人」

定期面談だけでは分からないこともあります。

普段から、

「最近どうですか？」

と声をかける。

小さな変化に気づく。

それだけで相談のハードルは下がります。

外国人社員の定着のために、まず確認してみてください。

その人には、困ったときに話せる人がいますか？