第6回　日本語が上手なら問題ない？―外国人社員とのコミュニケーションで企業が知っておきたいこと

「日本語能力試験N1だから大丈夫」

外国人採用で、このように考えることがあります。

もちろん日本語能力は重要です。

しかし、日本語試験の成績と、職場で円滑に仕事ができることは、必ずしも同じではありません。

必要な日本語は仕事内容によって違う

資料では、技術・研究職など社内コミュニケーションが中心となる職種と、営業・総務など社外の顧客等とのやり取りが多い職種では、必要となる日本語能力が異なると整理されています。

つまり、

「外国人社員には一律に高い日本語能力が必要」

なのではありません。

重要なのは、

「この仕事には、どの程度の日本語が必要なのか」

を企業側が考えることです。

日本語が話せても分からないことがある

敬語、社内用語、業界用語、電話対応、メール、商談。

そして、

「それはちょっと難しいですね」

という言葉が、本当に「難しい」という意味なのか、実質的な断りなのか。

日本で長く暮らしていても難しいことがあります。

資料でも、日本の大学で学んだ留学生であっても、ビジネス日本語や細かなニュアンスに苦労する場合があることが指摘されています。

日本人側の理解も必要です

外国人社員にだけ、

「もっと日本語を勉強してください」

と求めるだけでは十分ではありません。

資料では、受入側の日本人社員にも、異なる生活習慣、宗教、文化について理解を深める教育を行うことが、職場のコミュニケーション活性化につながるとしています。

外国人雇用に必要なのは、

外国人が日本に合わせることだけではなく、お互いに分かるように伝えること。

日本語力を見ると同時に、会社の「伝える力」も見直してみてはいかがでしょうか。